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パニック障害でも仕事を続けたいときに覚えておきたい3つのことをわかりやすく解説

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パニック障害は、突然起こる強い不安感や恐怖感、激しい動悸や息切れ、呼吸困難、発汗などの身体的症状に襲われる発作を何度も繰り返すようになるものです。この障害について無理解な人も多いため、日常生活や仕事で辛い思いをすることも多いことが報告されています。

しかし、パニック障害になっても仕事は続けられますし、就労支援を受けることも可能です。

パニック障害で知っておきたいこと

不安障害のひとつ

パニック障害は、どのような不安症でも発症するリスクがあり、それぞれの不安症の主な特徴と結びついた特定の状況に対する反応として発生する不安障害です。パニックがなく不安だけが持続する不安障害とは分離されて考えます。世界保健機関によって国際疾病分類にも記載されている精神系の疾患です。

近年では研究が進み、心理的葛藤だけが要因ではなく、脳機能障害として扱われるようになっています。脳内の制御機能が不全の状態に陥ることでパニック発作が起きるとされており、従来の「心配性のちょっと進んだもの」という程度の認識では対応できません。

逆に、要因が解明されたことによって、治る病気となっており、的確な治療によって改善することが多くなっています。仕事を続けながら治療を受けることも可能になっています。

パニック障害の症状

パニック障害は、一般的にはまずパニック発作が襲ってくるようになり、予期不安から広場恐怖症へ悪化していくことが知られています。持続的にパニック発作を引き起こすことによって二次性のうつ状態となることもあるため、早期に治療を開始したほうが良いでしょう。

パニック発作は、ある日突然に強い恐怖感・不安感を伴った動機や発汗、めまいや息苦しさ、吐き気などが発作として出現するものです。発作は場所を選ばずに突然に襲われるうえ、人によっては「このままでは死んでしまう」「何か重大な病気の症状ではないか」と思うほど危険を感じる症状となります。

救急車を呼んで病院に行くという人もいますが、救急外来では身体的異状を認めないので、過呼吸や過労などと指摘されて帰宅させられることがほとんどです。しかし、しばららく経つとまた同様の発作が繰り返し現れます。

アメリカ精神医学学会で定義している精神疾患の分類と診断のマニュアルによると、強い恐怖または不快を感じるときに、以下の症状の4つ以上が突然に発現して、10分以内に頂点に達するとされています。

  1. 動機、心悸亢進、または心拍数の増加
  2. 発汗
  3. 身震い、または震え
  4. 息切れ、または息苦しさ
  5. 窒息感
  6. 胸の痛み、または胸部の不快感
  7. 吐き気、または腹部の不快感
  8. めまい、ふらつく感じ、頭が軽くなる感じ、気が遠くなる感じ
  9. 現実感消失、または離人症状(自分が自分ではない感覚)
  10. 自制が効かなくなるのではないか、または気が狂うのではないかという恐怖感
  11. 死ぬのではないかという恐怖
  12. 冷感または熱感

こうした発作を何度も繰り返すうちに、再発することへの強い不安を持つようになります。これを予期不安と言い、悪化すると外出すること自体が怖くなってきて、毎日の生活に支障をきたすようになります。外出することへの不安は「広場恐怖症」と呼ばれ、以前から神経の障害として認定されているものです。

確実に治療できる

パニック障害の治療は基本的に薬物療法です。さらに行動療法を併用することで、95%の回復効果をもたらすと言われています。ほぼ確実に治療できる病気ですので、しっかり治せば社会復帰は充分に可能です。

症状がすっかりなくなるまで3ヶ月から6ヶ月程度を要しますが、ぶり返すリスクの高い病気でもあり、治ったと思っても数ヶ月から1年くらいはさらに治療を続ける必要があります。

外出すること自体が怖くなっている状態を広場恐怖症と言いますが、この症状が出ているかどうかで若干治療のアプローチが違ってきます。このときには行動面を重視して精神療法を併用していく必要があります。広場恐怖症を発症していないときにも、認知的な療法は必要で、物事の捉え方を整理していくことで、不安の悪循環に陥ってしまうのを防ぎます。

パニック障害では、脳の機能的異常があることが分かっています。投薬治療は、パニック発作を落ち着けることによって、「予期不安→広場恐怖症」の悪循環を断ち切り、冷静さを取り戻すために実施されます。パニック発作を起こしにくくするとともに、パニック発作時に自己救済します。

パニック障害を起こしている人の脳では、恐怖に関わる脳の偏桃体が過活動になっています。海馬や視床下部などの活動も活発化している状態です。通常、脳内の青斑核という部分では、ノルアドレナリンとセロトニンがバランスを取っていますが、パニック障害ではノルアドレナリンに傾いた状態になっています。そのため、セロトニンを増加させる抗うつ剤が効果を発揮することが期待できます。

抗うつ剤を中心とした薬物療法と、認知行動療法を繰り返すことによって、徐々に薬物を減量して治療の終結を目指します。慢性的な疾患にもなるケースがありますが、症状は徐々に緩和していき、仕事にも復帰できるようになります。

パニック障害を発症したとき仕事はどうする?

どういう人に起こるのか

パニック障害は、症状の認定や治療法は徐々に確立されつつあります。治らない病気ではありませんし、仕事を継続することも可能で、いったん仕事を辞めても復職できることも多くあります。ただ、原因に関してはもうひとつ分かりにくいところがあります。

元から不安を感じやすい気質であったり、心配事が多い職種であったりするところに、環境からの影響やストレスといった要因が加わって発症すると考えられています。不安を感じやすいということは、感受性が強いとも言えます。繊細な人や、物事を深く考え込む人に多く発症すると言われています。

おおよそ、パニック障害のある人には以下のような思考パターンを持っているという特徴があります。

  • 責任感が強い
  • 完璧主義
  • 真面目
  • 神経質
  • 他人からの否定的な論評や評価を過度に恐れる
  • 緊張しやすい
こういった特質は、別の側面から見
ると細かいところに気が付きやすいという要素でもあり、協調性が高く感性が豊かという長所もあります。

パニック障害を発症する人は、仕事で頑張りすぎる傾向があることや、責任やプレッシャーを感じやすいという性質を持っていると言われています。ストレスを抱えてしまう傾向も指摘されています。ただ、同じ状況でもパニック障害にならない人もいて、元々持っている気質に加えて肉体的にも疲労を感じていて、そこに精神的なストレスがかかって発症するものと考えられています。

発作のきっかけと対処法

パニック障害は、パニック発作が頻発することで発症が確認されます。単に不安感が高まるといった状態ではなく、ある一定のきっかけでパニックに陥ってしまう発作が何度も繰り返されることで、パニック障害であると判断できます。

パニック障害を発症したことのある人の体験には、共通点があります。主に以下の状況でパニック発作が出ると言われています。

  • 通勤中の電車やエレベーターの中など、すぐに逃げられない閉鎖的な空間にいるとき
  • 会議中に出席者の前で発表しているときや、発言を求められたとき
  • 勤務時間が長くなって疲労がたまっているとき
  • 当直勤務や高速道路での車の運転など、他の人にすぐに交替してもえらない状況下

こういった状況で動悸や身体の震え、発汗などの身体的症状が出て、強い恐怖感や「死ぬのではないか」という強い不安感などを持つとき、パニック発作が起きています。このときの対処方法としては以下のような工夫があります。

  • 電車やエレベーターの中では出入り口の近くに身をおいて、スマートフォンの操作などに集中する
  • 「パニック発作では人は死なない」「薬を飲んでいるから大丈夫だ」と自分に言い聞かせる
  • 不安の軽減に効果があると言われるツボを刺激する。親指と人差し指の付け根や手首の下の中央部分に、そういった神経に効果のあるツボがあります。

また、次のような対処法が有効とされています。

  • 座って、頭を抱えるような姿勢になる
  • うつ伏せになる
  • ゆっくり呼吸する
  • 抵抗せずに発作が収まるまで待つ

パニック発作は長い場合でも1時間程度で収まります。通常は発作が起きて10分以内に頂点に達しますが、そこからはゆっくりと緩和されます。

発症したとき仕事はどうする?

休職する選択肢もある

パニック障害を発症すると、仕事を続けるのは困難だと感じることもあります。症状の程度や現れ方には個人差が大きく、治療方法や回復の速度も人によってまったく異なります。そのため、パニック障害が発症した後に働き方を考えるには、医師と充分に相談して決めましょう。

場合によっては、医師が休職を勧めることもあります。パニック発作は、過労やストレスが原因となっていて、身体が「もう限界」とアピールしている状態であると考えられるため、精神だけでなく身体を休めることも必要と判断される場合です。

働き方を工夫する

パニック障害を起こす人は責任感が強い傾向があります。そのため、休職をするとかえって精神的にダメージを受けてしまうこともあります。そのため、働き方を工夫したうえで仕事を続けるやり方も考えられます。このときも、医師と相談しながら心や身体にかかる負担を減らす方向で考えましょう。

過労が原因であるときには、睡眠が足りなくなりがちだったり、風邪をひきやすくなったりといった症状を併発することが多いため、無理のない程度に仕事を調整することを考えます。

治療を継続する

休職を選んだ場合でも、仕事を継続する方向で選んだ場合でも、治療は継続しましょう。自分勝手に「もう大丈夫だ」と判断しないことが大切です。仕事をしなければならないと思うと、またプレッシャーとなって再発してしまうリスクがあります。

働き方を変えて仕事を続けるときには、身体も精神も大きく変化します。こういった変化が逆にストレスにならないように、医師の指導のもとで治療を継続することが重要です。

治療にどのくらいかかる?

パニック障害の治療では、多くの場合で働き方も以前とは変える必要が出てきます。将来の見通しを考えるとき、治療がどの程度続くのか不安になる人もいるでしょう。

パニック障害は個人によって症状も程度もまったく違っています。そのため、治療期間も個人差があり、一概には言えません。一般的には少なくとも1年間は治療を継続することが推奨されています。治療が不充分であったときに「残遺症状」が発症する可能性があるためです。

残遺症状というのは、パニック障害の症状が収まってきた頃から起きる心身の不調のことです。主に以下のような症状が出て、長期間続いてしまうことがあります。

  • 不安や胸騒ぎがする
  • 感情を覚えることや現実感が薄れる
  • 動悸、息切れ、息苦しさを覚える
  • 発汗
  • 頭痛
  • 肩こり
  • 寒気
残遺症状を和らげるには、パニック障害の症状が出なくなった後もしばらくの間、服薬を続けることが効果的です。症状がなかなか改善しない場合でも、医師の指導に従って焦らずに治療を継続することが大切です。

パニック障害と仕事について相談したい

障害者就業・生活支援センター(なかぽつ・就ぽつ)に行く

障害者就業・生活支援センターは、障害のある人の身近な地域で就業面と生活面の相談や支援を行う機関です。身体障害者だけでなく、精神障害者でも利用でき、パニック障害の人でも利用可能です。

「パニック障害による悩みをどこに相談したら良いか分からない」「再就職したいが就職先が見つからない」「お金がなくて生活が不安」などの相談に乗ってもらえます。全国に300以上のセンターが設置されており、ネットで検索しても簡単に見つかります。

1.日常生活の管理

通称「なかぽつ・就ぽつ」と呼ばれるセンターでは、生活と就労の支援がありますが、パニック障害の人にとっては生活の不安面について相談できる先として重要でしょう。生活に不安を感じており、仕事を継続させることが困難な人に健康管理を行い、生活基盤を支える生活支援を実施しています。生活支援としては大きく2つの支援があります。

健康的な生活を送るための支援です。たとえば「病気が悪化して通院が困難」「ひきこもりがちだ」といったケースです。パニック障害は悪化すると「広場恐怖症」に陥って、外出が困難になることがあります。そういった場合に利用できます。また、「朝起きることができない」「服薬の管理が難しい」といった細かい生活の管理までしてもらえます。

相談者の生活の様子を確認することで、生活習慣を形成して健康管理などの自己管理方法を提案してもらいます。必要な場合には福祉サービスや医療機関の紹介などを行います。

2.衣食住を安定させる支援

なかぽつでは、衣食住に関わる支援についてアドバイスをもらうこともできます。適切な支援機関につなぐ役割を果たします。たとえば、パニック障害でも障害年金を取得できますが、この申請方法や仕組みが複雑で分かりにくく申請を諦めてしまう人は多くいます。なかぽつでは、相談者からの聞き取りに基づいて、経済的支援の紹介や手続きの方法を助言してもらえます。

3.利用対象者は?

利用対象者は、身体障害や知的障害などの障害がある人ですが、精神障害がある人も対象となっており、パニック障害を抱えた人でも利用可能です。センターの近くに住んでいたり仕事をしたりしている人なら誰でも利用可能です。

通常、こういった公的支援は障害者手帳が必要となりますが、なかぽつは障害者手帳は必須ではありません。診断書があれば問題なく、診断がなくても社会生活に困難がある人は、まずは自分の現状を伝えて利用できるかどうか問い合わせてみるといいでしょう。利用料や相談料は原則的に無料です。

4.利用方法

事前に該当のセンターに連絡して相談する日時を予約します。厚生労働省の「障害者就業・生活支援センター一覧」で検索することができます。通常は本人がセンターに直接出向いて相談員に面談するというのが原則ですが、体調面などの理由で自宅から出向くことが難しいときには職員が自宅訪問することもできます。

希望する場合には、連絡するときに伝えておきましょう。初回の面談ではその人の症状や体調、現在の就労状況や職歴、生活状況などについての聞き取りを行います。

就労移行支援を利用する

就職の支援

就労移行支援は、障害のある人が就職を目指すときにサポートしてくれる福祉サービスです。パニック障害で仕事を辞めてしまったというケースでも利用可能です。事業所に通う人の仕事に役立つスキルの習得や就職活動を支援し、就職した後も職場で長く働けるようにサポートします。

通常は身体に障害のある人や、うつ病や統合失調症などの精神疾患で働けない人を対象としていますが、パニック障害が強くなって働けなくなった後に体調が回復基調にあって、「働くことができそう」という医師などからの判定があったときに利用できます。基本的には週1日から5日の間で自分に合ったペースで事業所に通い、訓練を受けたり就職相談をしたりします。

利用対象者は?

就労移行支援は以下の3つの条件を満たす人が利用可能です。

  • 原則18歳から65歳未満の人
  • 障害や難病のある人
  • 一般企業などへの就労を希望しており、それが可能と見込まれる人

ここでいう障害者は障害者総合支援法が定義する障害者のことで、障害者手帳がなくても利用できます。支援を必要とする度合いに応じて利用の対象かどうかが決まります。パニック障害の場合には、精神障害を持つ人として利用できることがあります。

詳しくは「精神保健及び精神障害者福祉に関する法律第5条」に規定されている人となります。詳細は調べてみましょう。

主なサービス内容

個別支援計画

利用者と事業所のスタッフとの面談などを通じて、特性や体調、能力、今後の希望進路などを把握し、そのうえでそれぞれの利用者に合った計画を作成します。その人にとって最適な支援を実施していきます。

職業訓練

利用者の症状や特性、進路に合わせたプログラムで職業訓練をしていきます。安定的に通所できるように生活のリズムを整え、まいtに休まずに通うことができるという実績を作る段階から、就職に向けてスキルを身につけるプログラムなど多彩な訓練を用意しています。

職場探し

利用者に合った職場や働き方を見つけるため、自己分析や企業研究などとともに、面接や履歴書を書くことなどをサポートしていきます。求人情報はハローワークなどを通して行いますが、就労移行支援事業所が独自に企業を開拓しており、そういったつながりから就職できることもあります。

就労定着支援

就職した後に自分の病状や仕事内容などについて様々な不安が出てくることが考えられます。そういったときに事業所が利用者と企業の間を仲介して、長く働き続けられるよう業務環境の調整を支援します。

自立支援制度

対象となる人

精神疾患の治療を受けている人たちへの医療費の助成や税金の控除、手当・給付金など様々な経済的支援をしてくれるのが自立支援制度です。対象となるのは、何らかの精神疾患によって通院による治療を続ける必要がある状態の人です。

  • 統合失調症
  • うつ病、躁うつ病などの気分障害
  • 知的障害
  • 薬物などの精神作用物質による急性中毒、その依存症

かなり重度の障害者しか利用できないように考える人も多くいますが、「不安障害」の人も対象となっており、パニック障害でも利用することができます。ただし、利用にあたっては医師の診断書など用意する書類が膨大になるので申請には時間がかかることがあります。

医療費の軽減

自立支援制度には生活の保障や税金の控除など数多くの制度がありますが、パニック障害で利用する可能性が高いのが医療費の軽減措置でしょう。精神疾患・精神障害や、精神障害のために生じた病態に対して、入院しないで行われる外来、外来投薬、デイ・ケアなどを対象として医療費を支援するものです。

世帯の所得状況によって自己負担額を決め、医療費との差額を給付するものです。

自立支援医療の自己負担の概要(重度かつ継続のとき)

所得者層 市町村税 本人負担額
低所得者 生活保護世帯 0円
市町村税非課税・本人年収80万円以下 2500円
市町村税非課税・本人年収80万円超 5000円
中間所得層 市町村税3万3000円以下 5000円
市町村税3万3000円超~23万5000円 1万円
高所得者 市町村税23万5000円超 2万円

手続き

申請は市町村の担当窓口で行います。必要書類は自治体によって若干異なるので、担当課や精神保健センターに問い合わせましょう。

【申請に必要な書類】

  • 自立支援医療支給認定申請書
  • 医師の診断書:通院している精神科の病院・診療所で記入
  • 世帯の所得の状況が確認できる資料:市町村税の課税状況が確認できる書類(課税証明書)

まとめ

パニック障害は精神障害として認められている疾患ですので、国や自治体から様々な補助・扶助を受けることができます。また、しっかり治療すれば治る病気でもあるので、しっかりと通院して医師の指導をその通り実行しましょう。

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若松 貴英

若松 貴英

保有資格:2級ファイナンシャル・プランニング技能士(中小企業主資産相談業務)・AFP(日本FP協会認定)/金融業務検定(法務上級)/銀行業務検定(法務2級・財務3級・税務3級)など。銀行勤務時は融資のスペシャリスト」(悪く言えば「融資しか知らない」)として勤務していました。そのため「借入」に対しる知識や経験には自信があります。

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